最近は、出版のあり方も多様化し、従来の紙出版に加えて電子出版形態も一般化してきました。
この背景には、ほぼコストゼロで、誰もが、いつでも、どこでも手軽に出版できるというネット環境の普及があるといえそうです。
また、高い印税率が得られることもその一因だと考えられます。
Ａｍａｚｏｎ Ｋｉｎｄｌｅで電子書籍を出版する場合、独占出版契約を結び出版価格を低め（２．９９＄～９．９９＄）に設定することで印税率を７０％にすることが可能なのです（これ以外は通常印税率の３５％）。
※日本の一般的な契約では、印税率は１０％となっています。（あくまで著者と出版者との契約により上下します。）
例えば、拙著は一冊３２４円で独占出版契約で販売しているので、一冊売れるたびに私に印税が２２５円（※データ配信コストが控除されます。）入ることになります。
仮に、年間１，０００冊売れるとすれば、
１年間で、印税は２２５，０００円
１０年間で、印税は２，２５０，０００円（車１台分）
２０年間で、印税は、４，５００，０００円
・・・
となります。
ちなみに、約４５年もすれば、印税総額は１，０００万円を超える計算になります（一生涯で得られる見込総額）。
年間１，０００冊といえば、月間で８４冊、日販で３冊を販売できればクリアできます。
現実的な数字だと思いませんか？
販売する著書を２冊、３冊と増やしてゆけば、それに比例して印税の増加が期待できます。
また、印税は著者の死後５０年間は保証されているのですから、残された家族にも有り難いものになっています。
もし、あなたが、特定分野やニッチ分野に関して専門家で、読者が欲する最新知識をもっているのなら、電子出版してみることをおすすめします。
電子出版なら一人だけでも行うことができ、自費出版とはちがい、Ａｍａｚｏｎなどの出版者に支払う出版費用は１円たりともかからないのですから。
あなたが準備するものは、自分の頭脳と文字データだけでよいのです。
この新たな潮流に乗って、あなたの知識を、ぜひ世の中のために活かして欲しいと思います。
（税理士 橋本ひろあき）