電子出版ビジネスの新潮流

最近は、出版のあり方も多様化し、従来の紙出版に加えて電子出版形態も一般化してきました。

 

この背景には、ほぼコストゼロで、誰もが、いつでも、どこでも手軽に出版できるというネット環境の普及があるといえそうです。

 

また、高い印税率が得られることもその一因だと考えられます。

 

Amazon Kindleで電子書籍を出版する場合、独占出版契約を結び出版価格を低め(2.99$~9.99$)に設定することで印税率を70%にすることが可能なのです(これ以外は通常印税率の35%)。

※日本の一般的な契約では、印税率は10%となっています。(あくまで著者と出版者との契約により上下します。)

 

例えば、拙著は一冊324円で独占出版契約で販売しているので、一冊売れるたびに私に印税が225円(※データ配信コストが控除されます。)入ることになります。

 

仮に、年間1,000冊売れるとすれば、

1年間で、印税は225,000円

10年間で、印税は2,250,000円(車1台分)

20年間で、印税は、4,500,000円

・・・

となります。

 

ちなみに、約45年もすれば、印税総額は1,000万円を超える計算になります(一生涯で得られる見込総額)。

 

年間1,000冊といえば、月間で84冊、日販で3冊を販売できればクリアできます。

現実的な数字だと思いませんか?

 

販売する著書を2冊、3冊と増やしてゆけば、それに比例して印税の増加が期待できます。

 

また、印税は著者の死後50年間は保証されているのですから、残された家族にも有り難いものになっています。

 

もし、あなたが、特定分野やニッチ分野に関して専門家で、読者が欲する最新知識をもっているのなら、電子出版してみることをおすすめします。

 

電子出版なら一人だけでも行うことができ、自費出版とはちがい、Amazonなどの出版者に支払う出版費用は1円たりともかからないのですから。

 

あなたが準備するものは、自分の頭脳と文字データだけでよいのです。

 

この新たな潮流に乗って、あなたの知識を、ぜひ世の中のために活かして欲しいと思います。

 

(税理士 橋本ひろあき)